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新在来木造住宅とは

毎日暮らす家だから、色々なことにこだわりたい。
光熱費を抑えながら、家中どこでも冬は暖かく、夏は涼しい快適さ。
一年中適度な湿度を保ちながら、カラッとして衛生的・健康的な環境。 一生涯住めるような耐久性。
これらを可能にするのが『新在来木造工法』であり、『高断熱・高気密住宅』です。
断熱・気密・換気、この3つをきちんと施工することにより、次世代省エネ基準にも適い、結果的に耐久性のある100年住宅を目指すことができるわけです。
さらにこの工法は、吹き抜け・二間続きの和室といった間取りの自由設計が可能！
夢を実現することが可能なのです。

高断熱

断熱材の厚さを2倍にすればより暖かくなる？
高断熱の家は夏暑い？

重要なのは気流止め（冬は室内の熱を外に逃げにくくし、夏は外の暑さを室内に入りにくくする）です。

（新在来木造の外壁図・気流止めシートの図）

気流止めシート

一般的な在来の木造住宅の壁の中は、床下と天井裏がつながっており、この壁の中の空気が、室内の暖房の熱で暖められると、軽くなって天井裏に抜けます。その分、室内の壁のすき間から暖かい湿気を含んだ空気や、床下の冷たい空気を大量に吸い込んでしまいます。すると壁の中では結露が発生し、断熱材の内側を冷たい空気が流れ、性能が著しく低下します。

新在来木造住宅では、外壁材と断熱材の間に通気層を設け、断熱材の外側は湿気を通しやすいシートで覆い、壁の天井から上へと床から下の部分をポリエチレンの気流止めシートでふさぎます。
この結果、断熱材はしっかりと効くようになり、木材も腐ることはなくなり長持ちする家になります。さらに、窓廻りや通風を工夫することで、一部屋用の冷暖房機器で全室の冷暖房を実現し、灯油の消費量も抑えたり、夏はクーラーの要らない家を実現することができます。

高気密

（測定図・測定結果用紙） クリックするとご覧になれます。（PDF形式）

地域の区分 �T �U �V �W �X �Y 基準値ｃｍ/ｍ2 2.0 5.0

相当隙間面積の基準（地域区分は下の図を参照）

本当に高気密かどうか、建てた家を見ただけでは分かりませんよね。

実際は住宅気密測定器で測ることができます。
当社では、引渡しの時に気密性能試験結果報告書（第3者測定）をお渡ししています。
当社の高気密住宅のC値の実績は1平方センチメートル以下です。
高気密の性能は天井の継ぎ目や窓にある細かい隙間の面積の合計を床面積で割った値で表し、この1�uあたりの隙間面積を「相当隙間面積（Ｃ値）」といいます。このC値は、一般木造住宅は10〜15平方センチメートル。
高気密と言われる次世代住宅の基準は、岩手、青森、秋田の�U地域は2平方センチメートル以下です。当社では、数値をクリアすることを目標とした数値合戦をしているわけではありません。いつもどおり普通にやっている結果が基準値以下になります。

高気密にすることで、熱が逃げるすき間を減らし、断熱性能を高め、計画換気をしやすくすることができます。

計画換気

換気システムの写真

（測定図・測定結果用紙） クリックするとご覧になれます。（PDF形式）

高断熱・高気密の家は息苦しい？

冬の寒い季節に・・・夏の暑い季節に・・・冷暖房している室内、あまり利用しない部屋で本当に窓を開けて換気してますか？
計画的な換気により、家全体の温度や湿度のムラを平滑にし、防湿効果を高め、汚染空気を新鮮空気に入れ替えることができるので衛生的・健康的な住宅になります。換気量のみでなく、換気のルートも計画します。
次世代省エネ基準では、全国的に気密性能の基準が設けられると同時に、換気のための装置を計画的に装備することが義務付けられました。もちろん窓を開けての換気も今まで通に行ってもかまいません。 本当の高断熱・高気密住宅は、熱漏れや内部結露するような部分は「閉じる」その上で必要な外気を取り入れる部分を「開ける」のです。

地域の区分	�T	�U	�V	�W	�X	�Y
換気回数ｈ/住宅全体	0.5以上

換気の確保（地域区分は下の図を参照）

 

次世代省エネルギー基準へ

住宅において使用されるエネルギーは、暖冷房、給湯、炊事、冷蔵庫、パソコン、テレビ等の家電製品など、実にさまざまなものがあります。なかでも、その大半を占めているのが、暖冷房と給湯のためのエネルギーです。

省エネルギー基準は、日本がオイルショックを経験したあと、国民生活の中でも省エネルギーの自助努力がするとうねらいをもって1980年に定められ、1992年に一度改正されています。

次世代省エネルギー基準は、暖冷房のエネルギー消費量を改正前の基準より20％程度削減することを目標とした基準値が定められています。これは、住まいの断熱性能を向上させることによって、二酸化炭素の排出原因のひとつであるエネルギー消費量を低減をはかり、地球温暖化を防止しようということです。
つまり、住まいの省エネルギー性能を高める基準であり、環境に優しい住宅づくりを推進していくための基準ということができます。また、一方では人にもやさしい住宅づくりという側面ももっており、健康的で快適な生活が省エネルギーで実現でき、しかも長持ちする住宅ということがいえます。

住宅金融公庫では次世代基準に沿って融資が行われるなど、今後、住宅の建設に当たっては、この次世代基準に沿った設計・施工の理解が不可欠になります。

次世代基準の地域区分

地域区分 都道府県名 �T地域 北海道 �U地域 青森県、岩手県、秋田県 �V地域 宮城県、山形県、福島県 栃木県、新潟県、長野県 �W地域 茨城県、群馬県、埼玉県 千葉県、東京都、神奈川 富山県、石川県、福井県、山梨県 岐阜県、静岡県、愛知県、三重県 滋賀県、京都府、大阪府、奈良県 和歌山県、鳥取県、島根県 岡山県、広島県、山口県、徳島県 香川県、愛媛県、高知県、福岡県 佐賀県、長崎県、熊本県、大分県 �X地域 宮崎県、鹿児島県 �Y地域 沖縄県

省エネ住宅とは